01年604億、02年408億、03年203億、04年156億。年々右肩下がりのこの数字はサッカーくじの売上だ。05年度も150億をきりそうだという。
文科省がスポーツ振興を大義名分に、OBの天下り先が欲しくてスタートさせたtotoの売上が一向に上がらない。
肝心のスポーツ振興の助成金も初年度こそ58億あまり捻出したようだが、ここ3年は赤字(150億)続きで助成金どころではないのが現状。このまま赤字を出しながら続けていくことに何ら意義はない。
それこそ、totoを運営・管理する独立行政法人日本スポーツ振興センターの赤字を国民の血税で埋めるとなれば、もはや存在理由がない。
売上を上げる努力もしている。的中率の甘いtoto5を導入しているが、これではスポーツ振興ではなく文科省がギャンブルを新興しているだけだ。
もともとの売上予測が甘すぎた、とも指摘されている。
それによると毎年1800億以上の売上があるだろう、と読んでいた。この予測の元に収支ラインは420億。
いざ、ふたを開けてみると、初年度で売上予測額の1/3。最近は1/10以下の売上に低迷している。
パチンコの売上が30兆円。totoなら低く見積もっても2000億は軽い、と役人たちはそろばんを弾いたのだろう。
パチンコのプリペイドカードだって、平沢勝栄が警察官僚時代に天下り先をこしらえるために作ったシステムだ。三菱商事や住友商事、三井物産など巻き込んだが、偽造カード被害で見事に破綻。商事や物産は怒り心頭でパチンコ業界から去った。東京三菱銀行はパチンコ業界への融資は絶対に行わない、というのがその表れだ。
役人が作るものは所詮こんなもの。自分たちの天下り先のことだけで、あとの理由はこじつけでしかない。
結末は見えてきた。
即刻廃止だ。
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