東京株式市場が開いた3月9日の日経平均は、中東情勢の長期化を見越してか、4200円も暴落する中、シンクタンク関係者からとんでもない情報が寄せられた。
な、な、なんと、中国は8月初旬にも台湾進攻を仕掛けるのではないか、ということで、その確率は50%に達している、という。
イランの最高指導者を選出する専門会議は、殺害されたハメネイ師の後継者に反米を貫く次男に決定したことから、トランプ大統領の思惑とは大ハズレ。イラン攻撃も長期化の様相を呈してくれば、アメリカの戦力は当然、イランに集中する。中国が台湾を進攻しようとも、そっちに戦力を向ける余裕はない。
中国は石油の輸入先であったベネズエラとイランを失えば、中国経済はさらに停滞する。人民の不満が習近平に向かう前のタイミングが8月と推測されている。
イラン攻撃前までは株価が6万円台に到達して、次は7万円台と鼻息が荒かったが、どうなることやら。株をやっていない人間からすれば、知ったこっちゃない。