サムスンのスマホが日本でまったく売れなくなっている。ピーク時に14％あった日本国内のシェア率が、昨年は4％まで落ち込んで、日本市場からの撤退も検討されている、という。
低価格で高機能がウリだったが、もはや日本人にとってはそんなことはどうでもよく、ただ、韓国製品を持つことが恥ずかしくなった、ということだろう。昨年秋に発売したラウンド液晶の新製品に至っては1万台しか売れていない、というのだから撃沈状態だ。
日本人のサムスン不買運動が始まった、といってもいい。
実際、サムスンは液晶テレビは日本市場から撤退しているので、大いにありうることでもある。
そんな状況下で、日本が韓国との間に結んでいた通貨スワップを延長しないことを発表した。
日本側に延長のメリットはないが、今後の日韓関係の政争の具のためには、延長してもいいが、延長したら延長したで安倍政権がバッシングを受ける。
ここまで日韓関係に溝を作った張本人は、前大統領の李明博だ。竹島上陸、天皇陛下への謝罪要求、と任期満了前に立て続けに起こした蛮行で、自らの疑惑を追及することを逃れ、国民の目を反日感情に向けることで政界から去った。
反日感情が盛り上がっているところで、政権を担った朴槿惠は、父親が親日派だった朴正煕だったことから、親日派ではないことをアピールするために、李明博以上に反日路線に走らせた。
今年は日韓国交正常化50周年という節目だが、韓国が頑なに反日姿勢を崩さないため、日韓両国に慶祝ムードはない。
反日運動の成果がサムスンの不買であり、韓国を訪れる日本人観光客の激減につながっている。
朴槿惠が
朴正煕の娘でなければ、ここまで反日路線に走ってはいなかったのではないか、と思われる。
母国の強硬策にウォン建ての資産を持っていた在日は、資産を引き上げている。日本で暮らす以上韓国籍を捨て、日本人として生きて行くことを決めた在日もいる。
在日も見捨てる韓国。
韓国が生き残るには南北統一しか残されていない。
