近畿産業信用組合(韓国系金融機関)が大阪に新球団を作る構想を発表した。近鉄球団がなくなったことで、東京に次ぐ大都市でありながら、大阪からプロ野球球団が消滅してしまったことが立ち上げの一因でもあるようだ。フランチャイズ球場は当然、大阪ドーム。監督には元近鉄の梨田氏の招聘が決まっている。
問題はここから。
一球団の支配下選手は70名、と決まっている。基本構想では選手1人につき、1社のサポーター企業がつき、選手の年俸や経費を負担する、というのだ。
サポーター企業の特典として、選手のユニフォームに自社のロゴマークを入れて広告展開ができるという。選手全員の企業ロゴが全部違うことになる。
すごい発想だ。
プロ野球コミッショナーには根回しは出来ている模様で、来期からの参入を目指す。
で、こんなことが実際に可能なのか?
選手はどうする。西武球団を買収するのが一番手っ取り早い方法だが、西武としては所沢球場とセットで売却したいだろうから、これがネックとなる。
一方のサポーター企業は、関西経済界を再浮上させることが狙いで、地場の企業を主体に働きかけたい意向のようだ。今回の仕掛け人の1人であるMKタクシーの青木会長の会社をはじめ、消費者金融のアイフル、パチンコ企業の延田興業などの名前も挙がっている。
これらの企業の共通点は在日コリアンでもある。さらには韓国のサムソン、現代などもサポーター企業の候補に挙がっている。ということは選手は韓国からも呼び寄せる可能性もある。
選手はサポーター企業との契約となるわけで、選手の年俸を1億円として、それを広告費として投資できる体力のある企業は関西で200社はある、と見込んでいるようだ。
球団運営費は一般市民から1口1万円の出資を募る。目標は100万人、100億。広島カープの草創期のような市民球団として育てて行きたい、とも。
タクシー業界のタブーに挑戦してきた青木会長だが、今回ばかりは荒唐無稽な構想だと感じるのは自分だけ?