アメリカでは新聞を「絶滅危惧種」にたとえるほど、危険水域に入っている。
これはワシントンで開かれた「新聞の未来」と題する議会公聴会の中での意見だから事態は深刻。
世界的大不況の元凶でもあるアメリカは、経済を立て直すために、金融、自動車産業に対しては政府の手が差し延べられている。
ついに、新聞に対しても国が助けるかどうかが注目されてきているらしい。
新聞を駆逐しているのはいうまでもなく、インターネットだ。
インターネットで前日の夜に読んだ記事が翌日の朝刊に載っている。新聞とは古い記事をわざわざ多くの人の手を介して運んでいるわけだ。
これで折り込みチラシの収益がなくなったら、日本の宅配制度も本当に危なくなる。
新聞とインターネットは蒸気機関車と新幹線ぐらい違う。人を運ぶという役目は同じでも、量とスピードが違う。
蒸気機関車は石炭の煙をまきちらし、環境には悪かった。新聞も紙を使うために大量の森林を破壊して行く。
蒸気機関車が電化によって姿を消したように、紙に印刷する方式はやがてはなくなっていくだろう。
ということは新聞紙という媒体はやがてはなくなる。
インターネットのニュースサイトその役割を担うわけだが、そうなると記者をかかえるだけでいい。ただ、収益をどこで生むか。ニュースを配信するだけの通信社のように、メディアに情報を売る。
ビジネスとしてはあまりうまみがない。
国がトキを天然記念物に指定して、保護、育成しているように、そこまでしなければ新聞ジャーナリズムは滅んでしまう、ということのようだ。
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