財政難から韓国国内でも不協和音が聞こえてくるピョンチャン冬季五輪。開・閉会会場をど田舎のピョンチャンに作っても、五輪後は廃墟になって税金を無駄遣いしてしまうことになるので、他の町に作ろうとしたら、ピョンチャンが五輪を返上するとか言い出したらしい。
要は財政難が原因で、新たに作らなければならない施設の中には、全く手を付けられていないものもある。
そんな時に飛び込んできたのが、一部の競技会場を長野でやることを検討、というニュースだ。
韓国サイドはこの情報を完全否定しているが、財政難で一部の競技場は長野以外でも検討しなければならないことは事実のようだ。
「韓国の威信にかけても絶対日本には助けを求めない。意地でも単独でやる」と話すのは韓国政府筋関係者。
これに対して日本の政府関係者は「韓国が頭を下げれば協力はする」という姿勢。
これもすべては朴大統領が強硬なまでに反日政策を貫いてきた結果である。朴大統領はピョンチャン五輪の開幕式までは任期があるようなので、頭を下げることはないだろう。
長野五輪は西武グループがまだまだ元気だったので、成功裏に終わったが、韓国には西武の様にピョンチャン五輪を後押しする財閥も見当たらない。
ピョンチャン五輪に早くも黄信号が点りはじめている。韓国が意地を張れば、張るほど自分の首を絞めていることに気づかなければいけない。